大学・専門学校・教育関連事業におけるペイドパブリシティ

 いよいよ大学全入学時代が平成21年に訪れ(文部科学省の計算だと平成19年に前倒しされました)、数年前からはついに広島県・山形県の某大学を例とするように、大学を運営する学校法人の経営が行き詰まり、本格的な倒産劇も始まってしまいました。世の中はようやく長かった不況のトンネルを抜けて好景気に沸き始めている時勢ですが、少子化問題に対する国のソリューションはなかなか示されず、ただ子供が減っていく現象だけには歯止めをかけることは出来そうもありません。子供だけが唯一のカスタマーたりえる大学・専門学校・教育関連事業は完全な大競争時代に入りました。一部の超ブランド学校法人等を除き、生き残る企業は生徒を集める力(広告宣伝広報力を有する集客力)を持つ組織のみであるのは、どうやら自明の理であるようです。そんな厳しい経営環境の中でも、埼玉県に学園を構えるA学園女子大学のように、PR会社と広告代理店とパートナーシップを結び、テレビ番組を中心に積極的なマスメディア媒体へのPR露出を図ることで、学校のブランディングと生徒(及びその家族)へのプロモーションに成功している学校も増えてきました。マスメディアを使った勝ち組学校法人の登場といったところでしょう。


 これまでも学校法人や教育企業のブランディングに熱心な一部の組織は、広告戦略を積極的に推進してきました。しかし、そういった学校や企業の広告宣伝担当者、マーケティング担当者から頻繁に聞かされる台詞があります。「最近、広告の反応率が昔に比べてぐっと落ちてしまった」ということです。反響型広告よりはイメージ重視型広告の施策を行うことが多い学校法人でさえも、こういった昔から変わらない広告手法だけに頼ったプロモーション方法に様々な疑問を持ち始めていることは同じ状況のようです。もちろんこれは貴方様の学校・企業のみが抱えている問題ではなく、業界全体が同じ悩みを持っているのは間違いありません。だからこそ、競合学校・企業に先駆けて、いち早く効果的なプロモーション手法を「決め球」としてマーケティング戦略に取り入れることに成功しさえすれば、あっさり競合を出し抜くことも可能であるといえるでしょう。そのための有効な手段がペイドパブリシティです。何故、学校経営・教育ビジネスにおいてペイドパブリシティが有効なのかをここで解説していきましょう。

[理由1] 見るものが「広告」とは認知しないペイドパブリシティ

 ペイドパブリシティは常に「記事・番組」の形をとりながら、媒体そのもののコンテンツの中にクライアント企業を登場させるところにポイントがあります。厳密にはペイドパブリシティの中には「記事風広告」というものも含まれているのですが、PAID-PR.comが扱うものは「記事風広告」を基本的には除きます。あくまで、PR協力費を対価として頂く代わりに、本当の記事・番組として取材をしていただいて、本当の記事・番組としてマスメディア媒体のコンテンツにクライアントを登場させることが、PAID-PR.comの扱うペイドパブリシティの大きな強みなのです。


 媒体への露出方法が、全く通常の記事・番組という形であるならば、読者や視聴者がそれらコンテンツを「広告である」と認識することはありません。現代のマスメディア媒体を見る時の消費者の行動パターンとして、広告を意識的・無意識的に避けてしまうのは誰もが体感的に知っていることです。それら消費者の「レーダー」をかいくぐるステルスマーケティング的なプロモーション方法のひとつが、ペイドパブリシティです。ですから、露出する媒体そのものの信用力が、クライアントの学校・企業の信用力に転化されることになるため、通常の広告では考えられない反応率を獲得することが可能になるのです。

[理由2] 競合学校・企業には露出不可能な媒体選択とプロモーション方法

 PAID-PR.comが知る限り、通常の純広告を出稿している学校法人・教育関連企業はそれこそ山ほどありますが、ペイドパブリシティを含むPR活動を最大限に生かしている学校法人・教育関連企業はまだまだそれほど多くありません。ですから、競合に先駆けてペイドパブリシティを戦略的に仕掛けていくことは、競合にとっては露出すること事態が難しい媒体に、普通の広告ではありえない形(記事・番組として)で掲載・放送されるわけですから、競合には同じ真似をしたくとも、PRやペイドパブリシティの仕組みが分っていない限り、実行そのものが難しいという結果となるわけです。


 マーケティングの基本の1つに3C(顧客(Customer)、自社(Company)、競合(Competitor) )という概念がありますが、この中の競合企業対策の中の1つとして、敵が全く気づかないうちに戦略的にプロモーションアクションを起こす考え方(コンペティティブインテリジェンスのひとつ)があります。これからは学校法人や教育関連企業も、競合を出し抜いていち早くマーケットを攻略するためのプロモーション施策として、ペイドパブリシティは欠かせなくなってくるでしょう。

[理由3] 大幅なコスト削減で期待以上のブランディング・集客効果

 ペイドパブリシティによるプロモーションを選択されるクライアント様に伺うと、ペイドパブリシティを選択した最も決定的な理由は、純広告に比べて相対的に少ない費用で大きな成果を上げることが出来るからと言われることが多いようです。特にテレビ媒体などの場合を考えると、通常CMを打つ場合は500万、1000万の予算ではろくなCMが出来ないという現状の中、それらの半額以下の予算で、非常に大きな番組の中で取材をしてもらうような形の露出を図ることも可能です。しかも、広告としての出稿ではなく、あくまでも媒体コンテンツのなかでの露出なので(既に触れているように)視聴者・読者からの信頼度が高く、通常の広告では期待できないほどのブランディング効果や集客力を得ることが可能になります。

広告予算全体の中から、適切な割合をペイドパブリシティやPRに振り分ける事が重要

 これらの理由でペイドパブリシティを選択する学校・教育関連企業が増えつつありますが、1つ注意しておかなければならないことに「広告全体予算のペイドパブリシティへの割り振り方」があります。つまり、ペイドパブリシティは非常に大きな強みを多数抱えているのは事実ですが、逆にいくつかの弱点(媒体側都合等により、必ずしもペイドパブリシティ露出が出来るかどうか確約ができない等)もあるからです。ですから、広告予算全体を全てペイドパブリシティだけに投げ込んでしまうことはあまりお勧めいたしません。純広告は純広告で、やはり存在価値と効力はあるのですから、如何にプロモーションツールのポートフォリオを作り、広告予算全体を適切に割り振りしていくのかが重要になってきます。そのためには、マーケティング戦略のパートナーとなるべく良質な広告代理店様とお付き合いをしながら、同時に、当方のようなPR系代理店を補完的に利用していくという手段も、時によっては大変重要な選択になってくると思います。


 PAID-PR.comは特にテレビ媒体への(ペイド)パブリシティに強いPR会社として著名なメディアブリッジコンサルティングが運営する、通常は極少数のPR会社にしか出回らない「非公開ペイドパブリシティ案件の総合紹介サイト」です。もちろん、テレビ番組ペイドパブリシティ案件のみならず、大学・専門学校・教育関連企業様のプロモーション戦略に大きく「純粋に記事・番組として出演できる」非公開ルートを、新聞、雑誌、ラジオ、インターネットに渡るまで、総合的にを多数取り揃えております。

[NEW] 最新ペイドパブリシティ案件情報

[TV] 情報番組の教育特集コーナー

媒体概要:

日本の教育をテーマにした特番企画があります。各教育機関の専門家を多数集め、教育に熱心であったり、実際に学生として在学したいるタレントとのトークメインの番組になります。現在の教育システムについて批判的な見方をされる可能性もありますが、専門家ならではの一家言あるコメントをしていただくことで、所属する教育機関・組織等への大きなブランディング効果が期待できます。

企画内容:

人選された場合には、実際にスタジオにて収録をいたします。収録時間は長くなる可能性がありますが、専門家としてセルフブランディングが出来る「しゃべり」の力が演出上にも、PR目的上にも必要とされるでしょう。流暢にしゃべれずとも、周囲の空気を読んで情熱的に教育及び専門分野を語れる方がベストです。

発行部数
視聴率等:

放送前により調査不可

 

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※出演をお約束するものではありません。出演交渉と審査がございます。

[雑誌] 女性誌の受験戦争特集

媒体概要:

主婦層がメインターゲットである女性向け雑誌。少々センセーショナルな記事が多い傾向もあるが、真面目な切り口で女性の一般生活にまつわる社会問題を取り上げることも多い。近年は読者の子供に関する教育特集が立て続けに組まれている。

企画内容:

受験戦争における勝ち組学校と負け組み学校の特集。中立的な立場で専門家としての分析コメントの掲載可能性あり。

発行部数
視聴率等:

30万部

 

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[新聞] 地方新聞

媒体概要:

地方新聞の紙面案件です。純広告を出稿していただくことに対するバーター条件として、クライアント学校法人、組織の記事を掲載していただくことが可能です。

企画内容:

地域一般記事として学校法人、組織の取り組み、イベントなどを紹介することができます。

発行部数
視聴率等:

20万部

 

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 他にも非公開ペイドパブリシティ案件を多数ご用意しておりますが、基本的に直接お問い合わせを頂いた企業様のみに直接詳細な案件情報をご提供させていただいております。非公開ペイドパブリシティ案件情報が必要な企業様は、こちらからお問い合わせをお願いいたします。


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媒体別ペイドパブリシティ情報

 メディア媒体別のペイドパブリシティ情報は下記をご覧下さい(掲載は情報の一部です。非公開ペイドパブリシティ情報を全て必要とする方は、上記お問合せ先よりご連絡ください)。


1.テレビ媒体PPR

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