ペイドパブリシティ専門PR会社/広告代理店　 =Paid-PR.com=

　これは極端すぎる例ですが、全く読者など獲得しなくとも、スポンサー収入さえあれば雑誌媒体は食べていくことが出来ます。もちろん、ペイドパブリシティにせよ広告にせよ、読者がいなければその意味がなくなってしまうのですが、要は雑誌のビジネスモデルにおいて、「コストを払って情報を提供してくれる企業」とは、雑誌の存在を左右する大切なパートナーであるということです。しかし、いざ雑誌を購入してみたらほとんど全てのページが純広告だったなどといったらお笑いにもなりませんが、収入は多く欲しい。そこで、ペイドパブリシティというケースが非常に雑誌媒体サイドとしても有難い存在になってくるわけです。

　どのような雑誌でも「企画広告」のページが用意されています。「企画広告」とは記事風広告であり、主に出版社内の広告部が主導をして制作作業が行われます。形は記事のようですが、あくまで「記事風」の広告であるが故、掲載料金の他に広告作成料金などがコストとして発生いたします。しかしその分、キャッチコピーから文面そのもの、写真や全体構成まで、紙面のあらゆるところまでクライアントの意向が反映されます（広告ですから当たり前ですね）。

　それに対して「ペイドパブリシティ」は完全に通常の記事の形で出稿されます。紙面の切り口や表現などは編集部主導で行われるため、クライアントの意向が全て反映されるというわけではありません（全く反映されないのではなく、「ある程度反映される」というのが本当のところでしょう）。企画広告が読者に直ぐ「これは広告だ！」とばれてしまう一方、純然たる記事であるペイドパブリシティは、まさに「広告に見えない広告」になりえるパターンと言えます。ただし、雑誌媒体の趣旨や企画の意図と違うものは、当然、ペイドパブリシティの対象として採用されることが無いのはいうまでもありません。

　媒体サイドとしては「ペイドパブリシティは沢山受け入れたいが、完全な提灯記事では困る」というジレンマが発生いたします。そこで、ある程度の規模の純広告を受け入れる代わりに、純粋な記事として関連商品や企業についての情報を掲載するという方法、つまり「バーター」です。この方法でしたら、媒体サイドの大義を保持しながらも、企業側にとっては読者に影響力のある記事に加え、純広告まで出稿をすることが出来るわけです。こういったバーターは、同じ雑誌内で行われるとは限らず、Ａという媒体に純広告を出稿するバーター対象として、Ｂという別媒体や、Ａ媒体の「別発売号」にて純粋な記事が掲載されると言ったようなパターンもあります。